東北の環境パートナーシップを応援します。

　EPO東北では、平成23年度より再生可能エネルギーを主題とする分野を超えた交流会を3回に渡り開催し、東日本大震災時に再生可能エネルギーが果たした役割等の情報共有や今後の可能性に関して、再生可能エネルギーに携わる東北各地の方々と議論を重ねてきました。

　平成25年度には中国環境パートナーシップオフィス（EPOちゅうごく）と連携し、広島で東北の関係者と意見交換を行う交流会を開催しました。中国地方だけでなく他の地方とも東日本大震災からの学びを共有するため、本年度は九州環境パートナーシップオフィス（EPO九州）と連携し、議論を通して、環境側面だけではない「事前防災」という再生可能エネルギーの新たな可能性と、非常時の地域エネルギー戦略を見出すことを目的として、九州地方と東北地方で再生可能エネルギーを推進している団体を対象に交流会を開催しました。

 

（１） 開会
（２） 東北からの話題提供
　① 「虹色の世界と灰色の世界」

　　新妻弘明先生（東北大学 名誉教授 日本EIMY研究所 所長）
　② 「命をつないだエネルギー」（BDF）
　　野中章久氏（独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 東北農業研究センター）
　③ 「命を照らしたエネルギー」（太陽光発電）
　　武内賢二氏（ソーラーワールド株式会社）
　④ 「命を暖めたエネルギー」（温泉熱）
　　吉田惇一氏（鳴子まちづくり株式会社）
（３） 意見交換　進行：松原裕樹氏（NPO法人ひろしまNPOセンター）
（４） まとめ
（５） 閉会

 

　前半は、東北地方の再生可能エネルギーにかかわる団体が話題提供を行い、東日本大震災時の再生可能エネルギーの状況を、九州地方の団体と共有しました。後半は、九州と東北の団体が3つのグループに分かれて意見交換を行いました。

　九州地方の参加者の方から前半の話題提供を受けて、「地域に含めてエネルギーを考えるべきだと感じた」「コミュニティを育てる自給エネルギーという概念に共感できた」「災害時に備えようと口で言うだけではなく、実践された方々の話なので信憑性が高いと感じた」などの感想が挙げられました。その後は、それぞれのグループで意見交換したいテーマを「事前防災」「エネルギー」から選び、各グループで活発な意見交換が行われました。各グループからは、「地域ごとにエネルギーの資源は個性がある」「すでにBDFなどの取組は進んでいるけれど、どう地域に根付かせるのかが課題」「大震災で人々の防災意識は変化したけれど、その変化を持続させることが大事」「事前防災とは、平常時に考えること。専門家の発信した情報を一般市民に分かりやすく伝える人が必要」などの意見が出ました。

 

（Report／Oyamada）