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冷暖房や照明、台所での調理機器、給湯など、私たちは生活の中でさまざまなエネルギーを使っています。そのうち、大きな割合を占めるのは、実は「給湯」です。この「給湯」に使用するエネルギーを減らすことができれば、私たち消費者も「カーボンニュートラル」の実現に貢献できるかもしれません。そこで注目したいのが、給湯部門の省エネルギー（省エネ）を進めるために実施されている、高効率給湯器（ヒートポンプ給湯機、ハイブリッド給湯機、家庭用燃料電池）の新規導入や入れ替えに対する補助金です。活用すれば、高効率給湯器を割安で導入できる上、環境にやさしい暮らしの実践にもつながります。今回は、2024年現在の、高効率給湯器導入の際に活用できる補助金制度についてご紹介します。

 

 

私たちが生活で使うエネルギーの消費量は、エネルギーに関する統計などでは「家庭部門」や「民生部門」として表示されています。家庭部門のエネルギー消費量はだんだん増えており、2021年の最終エネルギー消費量は1973年に比べて1.8倍になりました。

カーボンニュートラルを実現するためには、こうした家庭部門においても脱炭素化を進めたり、エネルギーの消費量を削減（省エネ）したりすることが不可欠となっています。2021年に閣議決定された「第6次エネルギー基本計画」でも、2030年度の省エネ目標6,200万klのうち、約２割にあたる1,200万klが家庭部門の削減目標として掲げられています。

 

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