東北の環境パートナーシップを応援します。

パリ協定から8年経過し、気候変動の影響がさらに顕在化する中で、世界的に企業の脱炭素経営の動きが加速しています。特にゼロエミッションの目標設定（SBT、RE100など）や気候変動対応の情報開示（CDP、TCFDなど）を行う企業は増えています。
そこで今回は、『TCFD開示の業種別・日米欧企業比較分析～TCFD開示から見えてきた日本企業の課題と示唆～』を公表した研究者をお迎えします。TCFDフレームワークに基づいて、日本企業の気候リスク・機会に関する経営課題とその解決策について議論します。

 

日時
2024年3月7日（木）14：00～16：00

開催方法
Zoomミーティングによる開催

プログラム及び講師（講演タイトルは仮案）
・「『TCFD開示の業種別・日米欧企業比較分析～TCFD開示から見えてきた日本企業の課題と示唆～』の研究結果から見る日本企業の経営課題と解決策」
　　法政大学 人間環境学部 特任准教授 竹原正篤 氏

 

・＜鼎談＞ 竹原正篤氏、川村雅彦（NSC幹事）
　　進行：八木裕之（NSC共同代表幹事）

 

・質疑応答

参加申し込み
参加ご希望の方は、WEBの申込フォーム（推奨） または、e-mail（ nsc(a)gef.or.jp ）にてお申し込みください。 （(a)を@に変えてご連絡ください。）

 

参加費
無料（定員100名）

 

主催
サステナビリティ・コミュニケーション・ネットワーク(NSC)

 

協力
サステナビリティ日本フォーラム、環境経営学会、環境監査研究会

 

 

→詳細はこちらからご覧ください（外部リンク）